コア原価法
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原価計算は、80%を捨てて始まる。

売上上位のコア製品だけ詳細な原価計算をし、その他を全社固定費として「実態」で捉える。原価計算をしていない、又は、しているけど精度が低い会社へ「原価環境を最速で構築する」独自の原価計算メソッドです。

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製品別の売上(イメージ)。全製品を細かく追わず、売上の大半をつくるコア製品だけを対象にします。

こんな状況の会社に向いています

  • 原価計算をしていない、又は、しているがザックリで済ませている
  • 売上上位の商品なのに、本当に利益が出ているか分からない
  • 経費を削りたいが、どこから手をつければいいか分からない

企業規模は問いません。

コア原価法とは

すべての製品の原価を正確に出そうとすると、手間ばかりかかって、経営判断に使えないまま終わります。コア原価法は、売上上位50〜80%を占める影響力のあるコア製品だけを対象にします。

最大80%の製品は、計算しません。

パレートの法則により、売上の大半は一部の製品がつくります。売上上位50〜80%を占めるコア製品は、製品数でいえば全体の20〜30%です。残りの製品は、原価計算の対象にしません。

製品数
2〜3割
売上
5〜8割

色付きがコア製品(イメージ図)

労務費・経費・販売費変動費と固定費に分ける

1コア製品の直接原価を出す

原材料投入量・完成量・単価・歩留まり・不良率から導く
+
変動費時間での配賦が基本販売費の変動費も含める売上に連動するものは、売上高で配賦
コア製品の直接原価

2実態固定費として捉える

全社の実態固定費コア製品の変動費以外は、すべて固定費として扱う。コア製品以外の直接原価も含めて、コア製品を売るために必要な固定費と再定義する。

3二つの数字を改善する

コア製品の直接原価と、全社の実態固定費が見える化します。そして、コア製品の原価低減・値上げ、実態固定費の削減(コア製品以外の製品の廃止を含む)、影響力の大きな改善活動へ進むことができます。

管理できるものは、時間だけ。

この前提が、コア原価法のすべての土台です。様々な配賦基準がありますが、時間の管理のみが活動の管理に直結します。配賦基準として主に採用するのは時間です。

これまでの成果

従業員の日報を導入し、会議の多さが判明
時間管理のために日報を導入したところ、会議に時間を取られすぎていることが見えました。会議を見直し、業務改善につながりました。
特急便の赤字を発見し、一部を外注へ
売上上位の製品でも、生産能力が追いつかず特急料金で配送していた分は赤字でした。一部を外注に切り替え、機会損失を平準化しました。
北海道向けの出荷がすべて赤字と判明
配送先別に見ると、北海道向けはすべて赤字でした。売価の改定につながりました。
固定費が見え、経費削減に着手しやすくなる
実態固定費として見える化すると、経費削減が進めやすくなります。固定費の削減は、そのまま利益になります。

料金

顧問契約 月額15万円〜

会社の状況や進め方によって内容は変わります。まずはメールで状況をお聞かせください。内容をうかがったうえで、進め方と費用をご案内します。

プロフィール

和田和田仁支の顔写真

和田 仁支

原価研究家/名古屋在住

トヨタ系企業と複数の会計事務所での勤務を経て独立し、約10年にわたり企業のコンサルティングに携わっています。

現場で使える原価計算を追い求めて、独自メソッド「コア原価法」を確立しました。週刊誌『SPA!』には、原価研究家として寄稿しています。

著書

いずれも「コア原価法シリーズ」(Kindle)です。

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原価計算を相談できる先は、多くありません。原価計算をしていない、またはザックリな状況でも構いません。まずは、今の状況をメールでお送りください。

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